ＭＲＩ画像鑑定の有用性

ＭＲＩ画像は証拠資料として極めて客観性の高いものであることは医学界では公知の事実ですが、ようやく交通事故を取り扱う裁判官もそのことを認識しつつあります。

 

今、日本では画像鑑定ができるのは、主として医学部の放射線医学教室で専門的に訓練を積んだ放射線診断専門医です。

 

一般の整形外科医でも上記のような訓練を積めばＭＲＩ画像を正確に読影することが可能だということですが、正確な読影ができるのは10年間位の期間を要するとのことですので、一般の整形外科医には、そのような時間がなく、まず無理ではないかということです。

 

今、日本には28万名余の医師がいるとのことですが、この内、現役の放射線科医は約3000名前後ということです。

 

このように少人数ですので、大きな病院では患者のＭＲＩ読影にあまり時間をかけることができず、それも、悪性病変の発見に重きが置かれており、しかも、病院内での報告には医師としての共通言語があるため、簡単な内容となることが多く、むち打ち症のような場合、あまり重視されず、深い読影がなされないことがあるとのことです。

 

このような簡単なＭＲＩ画像読影報告書が一人歩きをして、交通事故被害者の後遺障害が静岡自賠責損害調査事務所から低く認定されてしまうことも、しばしば経験するところです。

 

ＭＲＩ画像を決して嘘をつかないもので、そこにある情報を正確に読影する技量をもった放射線診断専門医にその画像鑑定を依頼することが重要であり、それが被害実態にあった後遺障害を認定してもらうための早道です。

 

読影できる放射線科医は、40代後半から50代の初めの方ということで、臨床医はまず不適当ということです。

 

当事務所では医家向けに専門的にＭＲＩの画像鑑定をする会社に鑑定を依頼するルートが開拓され、徐々にではありますが、成果を出しつつあります。

 

今のところ、大阪と東京にある２社ですが、両社とも優秀な放射線診断専門医を擁し、迅速に鑑定をして下さいます。

 

鑑定料金もリーゾナブルで、特に弁護士費用特約保険に加入している場合、そこから費用が出ますので、交通事故被害者に負担はありません。

 

主治医からＭＲＩ上、何らの病変はないと言われている交通事故被害者の方は、一度、当事務所にご相談下さい。

 

私たちが、両会社にお取り次ぎ致します。

 

又、両社とも画像鑑定ばかりでなく、臨床医による意見書の作成も可能ということですので、お伝えしておきます。

 

2015年2月16日